Episode.25 株式取引が上達するように、「株主構成(外国人投資家、投信の持ち株比率」の意味について正しく理解してみた

■結論

  会社四季報に掲載されている株主関連のデータの中では「外国人持ち株比率」と「投信持ち株比率」にも注目です。この2つの比率が高いほど、外国人や投資信託から優良企業として高く評価されていると言えます。

 

■指標の使い方

 そうした外国人や投資信託の持ち株比率が高い企業を選んで買えばよいのかと言えば必ずしもそうとは言えません。外国人や投資信託の持ち株比率がかなり高い場合は、その株を買いたい外国人や投資信託はすでに買ってしまっている可能性があります。そうすると、これ以上外国人や投資信託からの買いはあまり多くは見込めないことになります。

 逆に、そうした株は業績の悪化などなんらかの理由で外国人や投資信託が大量に持ち株を売ってくれば、株価は上がるどころか大きく下がってしまうでしょう。特に外国人投資家は、一度売ると決めたら、株価がいくら下がろうがすべて売り切ることが多く、まさかここまで、というくらい株価が大きく下がってしまうこともありますので気をつけてください。

 

配当利回りの意味を理解するために

 外国人持ち株比率や投信持ち株比率が数%程度の企業もおすすめしております。こうした企業は、外国人や投資信託にようやく評価され始めた段階です。外国人も投資信託もまだ買い始めたばかりですから、ここから彼らのさらなる買いにより株価が大きく上昇する可能性が大いにあります。こうした企業に個人投資家が乗ってみるのも1つの戦略です。また、過去の会社四季報を使うなどして、時系列で外国人持ち株比率や投信持ち株比率の推移をチェックするのも非常に有効です。もし、外国人や投信の持ち株比率が増加傾向にあるものの持ち株比率自体はまだ数%、という場合は、株価がここから大きく上昇する可能性が高いと言えます。逆に、外国人や投信の持ち株比率が減少傾向にあるのなら、今後もしばらくは株価下落圧力が高まることになりますから注意が必要となります。

 

 株価の推移をみると、外国人持ち株比率や投信持ち株比率の増加とともに株価も大きく上昇し、減少すると株価も大きく下落していることがわかります。なお、特に新興市場銘柄(ジャスダックマザーズなど)に多いのですが、外国人持ち株比率も投信持ち株比率もゼロという銘柄も結構あります。こうした銘柄は、外国人や投信が注目していないというより、流動性が低いなどの理由で外国人や投信が投資対象としていないと考えられます。そのような銘柄は個人投資家が売買の中心となりますから、外国人や投信の買いによる株価上昇という面からはあまり期待できません。また、外資系企業の傘下にある企業などは、必然的に外国人の持ち株比率が高くなります。その場合、「外国人持ち株比率」の中に、純粋な投資目的で保有している外国人と支配目的で保有している外資系企業の双方が混ざった状態にあります。ですから、親会社である外資系企業の持ち株は差し引いて実質的な「外国人持ち株比率」を計算するようにしましょう。

Episode.24 株式取引が上達するように、「複式簿記という仕組み」について正しく理解してみた

■結論

 貸借対照表の持つ意味決算書は複式簿記という仕組みを用いて作られています。複式簿記とは、企業で生じた金銭的な取引を「仕訳」により記録していく方法です。

この仕訳には「借方」と「貸方」のそれぞれに勘定科目と金額を記載し、これを集計していくと最終的に貸借対照表損益計算書といった決算書ができあがります。

 「借方」「貸方」は簿記の専門用語ですが、この言葉自体に深い意味はありません。仕訳の左側を借方、右側を貸方と呼んでいます。ところで、貸借対照表にズラッと記載されている勘定科目のうち、資産はすべて「借方」に、負債と純資産は「貸方」に集計されます。そして、複式簿記の仕組み上、貸借対照表の「借方」と「貸方」の金額は一致します。

 つまり、必ず「資産 =負債 +純資産」となるのが特徴です。実はこのことから見えてくる貸借対照表の持つ意味があります。それは、借方は企業が運用する財産を表し、貸方はその財産のもとになったお金をどう工面したかを表すというものです。借方の資産は企業が売上をあげ、利益を得るために用いている財産のことですが、その財源は、貸方の負債もしくは純資産によりすべて賄われているのです。

Episode.23 株式取引が上達するように、「貸借対照表、損益計算書やキャッシュ・フロー計算書」について正しく理解してみた

■結論

 貸借対照表損益計算書キャッシュ・フロー計算書を見る「貸借対照表」「損益計算書」「キャッシュ・フロー計算書」という名前は聞いたことがあるかもしれませんが、いずれも決算短信の中に含まれているものです。貸借対照表とは、会社の資産と負債の中身を記したもので、ここから重要な項目だけを抜き取ったのが、会社四季報の財務欄になります。また、損益計算書とは、売上高をはじめとした収益と、売り上げた商品の仕入高や経費といった費用を集計して、そこから利益を計算する書類のことです。これらの重要な項目だけを抜き取ったのが、会社四季報の業績欄です。そして、キャッシュ・フロー計算書は、会社の現金及び現金同等物の増減やその要因について書かれたものです。これが会社四季報キャッシュフロー欄のもとになっています。

 

 

貸借対照表の仕組みを理解するために

 決算短信貸借対照表損益計算書およびキャッシュ・フロー計算書の数値がそれぞれ会社四季報のどの箇所に対応しているのかは確認をお願いします。

 会社四季報には損益計算書のうち売上高、営業利益、経常利益、当期純利益(連結決算の場合は「親会社株主に帰属する当期純利益」)の数値だけしか記載されていませんし、その中身まではわかりません。

 同様に貸借対照表も総資産や自己資本、資本金、利益剰余金や有利子負債の金額はわかりますがそれ以上の詳しい内容は知ることができません。キャッシュ・フロー計算書も、各キャッシュ・フローの合計額や現金同等物の残高しかわかりません。そこで、会社四季報を見て「 営業利益が赤字なのに経常利益が黒字なのはなぜ?」「 経常利益が黒字なのに当期純利益が大赤字の理由」「 有利子負債のうち短期借入金、長期借入金、社債のそれぞれの金額はいくらか?」「 投資キャッシュ・フローや財務キャッシュ・フローがプラスになっている理由は?」といろいろと疑問が湧いてくることもあるでしょう。そんなときは、決算短信に掲載された貸借対照表損益計算書キャッシュ・フロー計算書を見てみましょう。疑問に対する答えがきっと見つかります。

Episode.22 株式取引が上達するように、「貸借対照表の仕組み」について正しく理解してみた

■結論

 財務諸表の知識があいまいだ、という方のために、貸借対照表について説明していきましょう。

貸借対照表は、企業の有する財産や債務がどれくらいあるかを表したものです。貸借対照表の構成要素を大きく分けると「資産」「負債」「純資産」の3つに分類されます。 

 

 

貸借対照表の仕組みを理解するために

 「資産」は、企業が持っている財産を表します。現金や預金、売掛金(ツケで商品を売って後日回収する販売代金)、たな卸資産(いわゆる在庫)、土地、建物、機械装置といったものはすべて「資産」です。

 「負債」は、企業が将来支払わなければならない債務を表します。借入金や社債、買掛金(ツケで商品を買って後日支払う購入代金)などが「負債」に分類されます。

 「純資産」は資産にも負債にも属さないものです。純資産は「株主資本」とその他の項目(その他の包括利益累計額、非支配株主持分など)に区分されます。

 「株主資本」とは、株主の所有分のことです。株主が企業に出資(投資)したお金である資本金や、企業が過去に稼いだ利益を蓄積したものである利益剰余金などがそれにあたります。

 

 さらに資産は「流動資産」「固定資産」に、負債は「流動負債」「固定負債」に分類されます。

 「流動資産」は現金や預金、売掛金やたな卸資産のように、 1年以内に現金化される見込みである流動性の高い資産のことです。将来お金になりやすい資産とイメージすればよいでしょう。「固定資産」は、土地や建物のように、長期間保有する目的で持っている資産のことです。早期の換金化が見込まれていない資産とイメージしてください。「固定資産」はさらに「有形固定資産」「無形固定資産」「投資その他の資産」に区分されますが、それぞれの細かい内容は気にしなくても大丈夫です。

 「流動負債」は買掛金、短期借入金などのように、 1年以内に支払いが必要となる債務です。「固定負債」は支払いが 1年以上先となる債務を表しています。

 資産も負債も「流動」「固定」の順、つまりお金になりやすい(お金が出ていきやすい)順番に並んでいるのが特徴です。これらを頭に入れた上で、貸借対照表を見てみましょう。銘柄選びに貸借対照表を使うのなら、あまり細かい項目は気にせず、大体を理解できていれば大丈夫です。

Episode.21 株式取引が上達するように、「セクター別に特長の把握⑦」について正しく理解してみた

■結論

 セクター別に特長を把握するため第7回は、陸運・海運・空運・倉庫、運輸について確認してみた。

 内需系・外需系のセクターや、セクター毎の特徴については、把握しておくと更に良いです。

 

 

 

・情報、通信

英語名称 Information & Communication

概要   内需系、IT系の企業が多い業種。人工知能やIoT、ビッグデータなど今後の成長分野を牽引する代表的な業種。

 

・サービス

英語名称 Services

概要   内需系企業が多い業種。ネット系、医療系、人材系など幅広い産業分野の企業が混在する業種。

 

 

・電気、ガス

英語名称 Electric Power & Gas

概要   内需系、ディフェンシブ系の企業が多い業種。生活エネルギーのインフラとして、食料品、医薬品と並ぶ代表的なディフェンシブ株の一角。

 

 

・金属製品

英語名称 Metal Products

概要   内需系企業が多い業種。住宅関連、建築・土木、自動車部品など幅広い産業分野の企業が混在する業種。

 

 

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Episode.20 株式取引が上達するように、「セクター別に特長の把握⑥」について正しく理解してみた

■結論

 セクター別に特長を把握するために6回は、陸運・海運・空運・倉庫、運輸について確認してみた。

 内需系・外需系のセクターや、収益が安定した企業が多いセクターなどについては、把握しておくと更に良いです。

 

 

 

・陸運

英語名称 Land Transportation

概要   内需系、ディフェンシブ系の企業を中核とする業種。鉄道を中心に収益が安定した企業が多い。

 

・海運

英語名称 Marine Transportation

概要   外需系、海外市況系、景気敏感系の企業が多い業種。中堅中心に内需系企業も混在する。燃料コストに対する原油安メリットを受ける業種でもある。

 

・空運

英語名称 Air Transportation

概要   内需・外需の両面を持つ業種。円高メリットと原油安メリットを受ける企業が多い。

 

・倉庫、運輸

英語名称 Warehousing & Harbor Transportation Service

概要   内需系企業を中核とする業種。比較的に収益が安定している企業が多い。

 

 

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Episode.19 株式取引が上達するように、「セクター別に特長の把握⑤」について正しく理解してみた

■結論

 セクター別に特長を把握するために5回は、銀行・証券・保険業・その他金融業・不動産について確認してみた。

 内需系・外需系のセクターや、金利動向に敏感な企業が多いセクターなどについては、把握しておくと更に良いです。

 

 

 

・銀行

英語名称 Banks

概要   内需系企業が多い業種。フィンテックによる異業種からの参入やキャッシュレス化の進展など大きな変革期を迎えている業種。

 

・証券

英語名称 Securities & Commodities Futures

概要   内需系企業が多い業種。株式相場の動向に大きく影響を受ける業種。

 

保険業

英語名称 Insurance

概要   内需系企業が多い業種。日本市場の大株主である大手は株式相場の動向に影響を受ける側面がある。

 

・その他金融業

英語名称 Other Financing Business

概要   内需系企業が多い業種。金利動向に敏感な業種。

 

・不動産

英語名称 Real Estate

概要   内需系企業が多い業種。金利動向に敏感な業種。

 

 

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